転職ノウハウ

実際の例をもとにした面接失敗の原因と対策

目次

1. 失敗例① キャリアが一貫していない
1−1. 対策：当たり前だと思うことも言葉で伝える
2. 失敗例② 面接の中で業務とはかけ離れたことばかり質問する
2−1.対策：「お見合いの場」であることを意識する
3. 失敗例③ 事例問題でボロが出る
3−1. 対策：書類は正直に
4. 失敗例④ コミュニケーション不足
4−1. 対策：「回答そのもの」と「補足説明」の二本立てで答える
5. 失敗例⑤ 笑顔が全く無い
5−1.対策：緊張していることを伝える
6. 転職エージェントからのアドバイス

採用面接で聞かれる内容は、難しいものではありません。経歴や実務経験、転職理由、志望理由、将来どうしたいか、が面接でポイントとなり、よくなされる質問です。この4つにきちんと受け答えすれば、面接試験のひとつの山場を越えたと言えます。

しかし、面接では誰しもが緊張します。緊張の余り頭が真っ白になり、用意していた回答ができなくなってしまう人もいます。面接で100％の力が発揮できなくても落ち込む必要はありませんが、「これをやっては採用されない」というポイントがあります。それでは、面接で不合格になるのはどのようなケースなのでしょうか？

今回は、法務業界に特化した転職エージェントが、「法務部の面接でありがちな失敗事例」と「面接で失敗しないための対策」を教えます。

1. 失敗例① キャリアが一貫していない

法務部員には、論理的思考力が求められます。このため、自分のキャリアについて矛盾した主張をすると、思考に一貫性が無く法務部員としてふさわしくない人材だと評価されてしまいます。例えば、転職理由について「今の会社では専門性が身につかないので、専門スキルを磨くために転職したい」と述べたにも関わらず、将来のキャリアについて「幅広く色々な業務に挑戦したい」と言うと、矛盾した主張になります。

自分の中では一貫しているつもりでも、面接官にとっては矛盾した印象となるケースもあります。自己アピールとして、「国内外のM&Aを数多く手がけたことがあります」と強調したにも関わらず、将来について「知財のスペシャリストになりたいです」と述べるようなケースです。自分の強みと将来の展望が一致していないため、キャリアの辻褄が合わない人だという印象を与えてしまいます。

1−1. 対策：当たり前だと思うことも言葉で伝える

一貫した主張をするためには、まず自分の中でキャリアイメージをしっかりと確立しておくことが重要です。そのうえで、面接の場では「当たり前だと思うこともきちんと言葉にして伝える」ことが必要です。「言わなくても分かってくれるだろう」と考えるのではなく、行間をうめるように丁寧に説明しましょう。先ほどの例では、「M&Aの業務の中で、知財関係の契約処理を担当することがありました。会社にとっての知財戦略の重要性を認識するようになり、今後は知財戦略の仕事に力を入れたいと思っています」と述べると、つながりのある主張になります。

2. 失敗例② 面接の中で業務とはかけ離れたことばかり質問する

一次面接の段階で「弊社について何か質問はありますか？」と聞かれたときに、年収や休暇のことが最初に出てくると、印象は悪くなります。基本給やボーナスについてばかり質問すると、「お金目当てでうちの会社を受けているのだろうか」と思われてしまいます。どんなに優秀な人でも、有給や福利厚生のことばかり質問すると、「楽をするために転職をするのだろう」と思われてしまい、内定の可能性は低くなります。

2−1.対策：「お見合いの場」であることを意識する

採用面接は、いわば「企業と応募者とのお見合い」です。男女のお見合いの場でも、いきなり「年収はいくらですか」と質問するのは失礼であると思います。「相手のことをもっと知りたい」と思うのと同じです。まずは、「貴社で真剣に働きたい」という熱意が伝わる質問をしましょう。本気で働きたいと思っていれば、「入社した場合はどのような人と一緒に働くことになるのでしょうか」「私が入社した場合は〇〇という形で活躍したいと思いますが、可能でしょうか」という質問が自然と出てくるはずです。長期で勤め上げる覚悟があれば、「法務部は将来的にどのような方向に向かっていくのでしょうか」「会社全体の長期的なビジョンはどのようなものでしょうか」という点も気になるはずです。

雇用条件については、内定をもらった後のオファー面談で質問できます。基本給やボーナス、年収の推移、残業や有給、産休や育休などの制度については、オファー面談で尋ねましょう。年収や休暇は誰もが気になるところですが、採用面接はあくまで「評価される場」であることを意識しましょう。

3. 失敗例③ 事例問題でボロが出る

面接で良い評価を得ようとするあまり、つい経験内容などを大げさにアピールしてしまうと、相手は「そんな経験もされているんだ、もう少しその詳細を聞いてみよう」と考え、具体的な質問をされる場合があります。実はあまり経験や知識がないため、ボロが出てしまい面接に失敗してしまったという話もあります。

またスキルや経験の確認のため、ちょっとした事例問題がなされることがあります。その際、理詰めで説得しようとする人も印象が悪くなります。法務部員は、法的問題点を指摘する能力だけでなく、実現可能な代替案を柔軟に提示する能力も求められます。面接の場で理屈を押し通す人は、臨機応変な代替案を提案できない人であり、法務部に向かない人材だと評価されます。

3−1. 対策：書類は正直に

職務経歴書などは、経験やスキルを正確に記載することが大切です。また強くアピールしたい点がある場合、その表現の仕方が分からないのであれば、気軽に転職エージェントに相談しましょう。

4. 失敗例④ コミュニケーション不足

緊張している人が陥りがちな失敗は、コミュニケーション不足です。どんなに優秀な人でも、コミュニケーション不足によって内定がもらえないことがあります。

コミュニケーション不足の典型例は、「聞かれたことに答えない」というケースです。例えば、面接官から「どれくらいの数の契約書のレビューを担当したことがありますか？」と質問されて、「国内だけでなく、海外も幅広く手がけたことがあります」と答える場合です。ここでは、面接官は「具体的な数」を求めています。求める答えが出てこないため、「入社後の業務においてもコミュニケーションがすれ違う人かも」と思われてしまいます。

また、なされた質問に端的にしか答えない人も、コミュニケーション能力がとりづらい人と評価されます。先ほどの質問に対して、「○○件です」と数だけ答えて黙っていると、会話が広がらず消極的な人だと思われます。

4−1. 対策：「回答そのもの」と「補足説明」の二本立てで答える

法務部は、他の部署から契約内容や営業方針についてアドバイスを求められる部署です。このため、法務部の面接では、「他の部署と円滑にコミュニケーションが取れる人か」という視点で評価されます。面接官の質問に真正面から答えない人は、他の部署からの質問にもきちんと答えない人だろうと評価されます。質問に端的にしか答えない人は、他の部署に対して丁寧な説明をしない人だろうと評価されます。

このような失敗を防ぐためには、面接官からの質問に「回答そのもの」と「補足説明」の二本立てで答えましょう。先ほどの質問に対しては、「契約書のレビューは国内だけで月間20件、その他英文契約書で10件です。売買に関する契約書が主なものですが、業務委託やライセンス契約など様々な契約書を担当していました」と答えると、明快で積極的な印象を与えます。まず質問に対して真正面からずばりと答えたうえで、自分から積極的に情報を付け加えることがポイントです。

5. 失敗例⑤ 笑顔が全く無い

面接の最初から最後まで笑顔が無い人も、コミュニケーションの面で、社内で上手くやっていけない人かもという印象を与えます。緊張のせいで顔がこわばることはやむをえませんが、笑顔一つなく淡々と最後まで話を続けるのは、意識的に避けるようにしましょう。

5−1.対策：緊張していることを伝える

面接の場では、終始ニコニコしている必要はありません。面接官が笑顔で雑談をふってくれたときに笑顔で返答する、というぐらいで十分です。話の終わりに少し口角を上げてニコっとするだけでも、印象は良くなります。

どうしても表情が硬くなる場合は、緊張していることを正直に伝えましょう。面接官が「リラックスして大丈夫ですよ」という言葉をかけてくれるので、気持ちが楽になります。緊張していることが伝われば、「少し真面目すぎる印象だったけど、緊張していたからしょうがないだろう」と寛大な評価につながります。

それでも上手く笑顔が出せなかった人は、面接後に速やかに転職エージェントに相談しましょう。転職エージェントは、面接官から評価を聞く際に、応募者のフォローも行います。転職エージェントが「面接では緊張して笑顔が無かったようですが、エージェントと打ち合わせをする際はいつもにこやかで明るい人ですよ」と援護射撃をすることによって、面接でのマイナス評価を挽回できることがあります。

6. 転職エージェントからのアドバイス

今回は、法務部の面接でよくある失敗事例と対策を紹介しました。面接で聞かれる質問は、難しいものではありません。一貫性のある受け答えをし、面接官と円滑にコミュニケーションを取ることができれば、面接試験は成功です。面接に受からずに悩んでいる人は、一度転職エージェントに相談してみましょう。C&Rリーガル・エージェンシー社では、法務分野に特化した転職エージェントとして、法務部での面接対策についてアドバイスを行っています。法務分野での転職をお考えの方は、お気軽にご相談ください。